SEの平均残業時間・平均残業代・残業代未払いへの請求方法

SEの残業時間の平均

更生労働省の公表している平成27年度の「賃金構造基本統計調査」によれば、東京都のSEの残業時間の平均は23時間。そして他の職種をチェックしてみると、プログラマが17時間、看護師が9時間です。

SEは残業が多い印象があるかもしれませんが、実際に他の職種と比べると残業時間は多いといえるでしょう。月に23時間程度の残業時間であれば、他の職種と比べて極端に多くはないですよね。月の平均勤務日数は20日程度です。毎日残業が発生するとすれば、1日の残業時間は1.5時間にも満たない時間です。9時から18時までが通常の勤務時間だとすれば、毎日19時代には退社できる計算となります。

このSEの平均残業時間を知って、その残業時間の少なさに驚いている人も少なくないのではないでしょうか。
それは無理もありません。なぜなら、「賃金構造基本統計調査」の数字はあくまでも平均です。極端に残業時間が多い会社と、ワークライフバランスに配慮して極力残業が発生しないような施策を行っている会社を合わせて平均時間が導き出されているからです。

そのためSEとして転職する際は、平均の残業時間だけを頼りにすべきではありません。実際に現場ではどの程度の残業が発生しているのか、確認する必要があるといえるでしょう。

SEの残業時間が多い理由

前述したように、SEは他の職種に比べると残業時間が多くなってしまいがちです。その理由は一体どこにあるのでしょうか。それはSEの業務内容が関係しています。SEの基本的な業務はシステムの設計です。

システムを設計するためには、クライアントから要件を聞き出し、細かい折衝を繰り返す必要があります。要望がコロコロと変わるようなクライアントが相手であれば、その負担はそのままSEにかかってくることになります。

また、SEの仕事の範囲は会社によって異なります。会社によっては営業との動向が頻繁に発生して、出張で全国を飛び回ってプレゼンをしなければならない、ということも珍しいことではありません。つまりプログラマに比べるとSEは業務範囲が広くなっていることが多いのです。

また、プレゼンに成功してクライアントから仕事を受注できた後も、開発予算についての調整もしなければいけません。クライアントが望むサービスを提供しようとすれば、クライアントの予算を越えてしまう、という事態に陥ることがあります。
そうなると各部門との予算の調整役までしなければならない可能性もあるのです。そして開発を始めて、最初から最後まで何の問題もなく全てが終わる、ということはほとんどありません。開発を進める上で明るみになった問題があれば、その対応が必要となります。

SEはこのように、製品の開発だけでなく、納品が終わるまで責任を持って関与しなければいけません。これはあくまでも一般的なSEの仕事ですが、この他にも外部向けのイベントでプレゼンテーションを行う必要が出てくることもあり、休日出勤が必要になることもあります。そのためSEは他の総合職などと比べると、残業時間が多くなりやすいのです。

SEの残業時間が多いのは当たり前なのか

SEは残業が多い、というイメージが強いかもしれませんが、それはどのような会社に勤めるかで異なります。実際にSEの仕事は毎日深夜まで残業がある現場も少なくありません。その一方で残業が月に10時間以内、という現場もあります。その違いは一体どこにあるのでしょうか。

まず大きな違いの一つは、SEとして何の業務を担当しているのか、ということがあります。請負開発の現場に入った場合は、残業時間が多くなる可能性が高くなります。その理由は、請負の場合は納期やスケジュール管理の主導権は発注元にあるからです。請負開発を主としている会社に入社した場合、その会社は複数の案件を受けることで売上を増やすことになります。そのため売上げを優先すればするほど、現場の負担が大きくなる、という循環が起きている場合がほとんどなのです。

請負開発をする現場にSEとして入社した場合は、ある程度残業時間が多くなることは受け入れておくべきだといえるでしょう。その一方で発注する側の大手企業にSEとして入社できた場合は、定時もしくは平均よりも少ない残業時間で働ける可能性が高くなります。これは実際に経験すると良く分かることですが、現場の空気感が大きく異なります。

開発を外部に委託している企業のSEは比較的少ない残業時間で働けるといえるでしょう。しかしこれは絶対的なことではありません。発注側の企業に回ったとしても、深夜まで勤務が発生する職場もあるからです。ではSEとして働く場合、残業時間が多くなることは仕方のないことなのでしょうか。

SEとして残業時間が短い現場で働きたい場合、おすすめの働き方があります。
それは社内SEです。社内SEであれば、開発現場のSEよりも残業時間は少なくなる可能性が高くなります。社内SEとは、企業内のシステムを担当する職種です。社内SEは社内のシステムを運用・管理することがメイン業務となるので、さまざまな部署の社員との対応が発生します。

そのため業務をスムーズに遂行するためのコミュニケーションスキルは欠かせません。ヒューマンスキルも求められるポジションではありますが、ワークライフバランスを重視するなら、社内SEは検討すべき働き方だといえるでしょう。

SEの残業代の平均

前述の厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、東京都のSEの月間給与の平均は424,000円。労働時間は146時間です。この労働時間にSEの平均残業時間である23を足すと、SEの残業を含んだ平均勤務時間を出すことができます。その時間は169時間。

平均月給の424,000円を169で割ると、SEの平均時給は2,508円です。この2,508円に23時間をかけると、SEの残業代の平均は57,684円と導き出すことができます。もちろん、時間外勤務や深夜勤務も含んだ場合、この金額は前後しますがSEの残業代の平均額はこの程度です。

ではこの残業代の平均額を年間に置換えて考みましょう。57,684円は12ヶ月で692,208円です。残業代だけで年収が700,000円近く増えていることになります。そう考えると残業時間が多いことは、肉体的には辛さがあるかもしれませんが、経済的なメリットは大きいですよね。

実際に残業がしっかりと支払われる現場で働いている場合、残業に望んで取り組む人は少なくありません。お金が必要な事情がある場合、残業代で稼ごうと考えることは当然といえるかもしれません。しかしSEの残業時間が長時間に及んだとしても、残業代筋が必ず支払われるとは限らないので注意が必要です。

SEは残業代が払われない場合もある?

SEの現場では、残業代が支払われていない、現場もあります。残業が発生しているにも関わらず残業代を支払はないことは労働基準法違反です。もちろん雇用契約書の段階で固定残業代を含んだ労働条件が提示されている場合、定められた残業時間を上回らない限り、残業代が発生しないのは当然のことです。

しかし、企業によっては昔から「残業代は支払っていないから」という漠然とした理由だけで、平然と残業代が支払われていないところもあります。ではここで残業代について、一度振り返ってみましょう。

残業代はまず法定時間内の残業と法定時間外の残業に分けられます。法定時間内の残業とは、基本的な固定の労働時間が8時間未満の場合、発生する残業代です。仮に固定の勤務時間が9時から17時までだとしましょう。1日の休憩時間が1時間なら1日の労働時間は7時間になりますよね。このような企業で残業が発生した場合、最初の1時間は割増とはなりません。この時間の残業が法定時間内の残業です。

この法定時間内の残業と対象的なものが法定時間外の残業です。法定時間外の残業は労働基準法で法廷時間外労働として定義され、1日8時間を越える労働、または1週間に40時間を越える労働をした際に発生するものです。この定義を先ほどの固定労働時間が7時間の企業に当てはめて考えれば、最初の1時間の残業は割増賃金ではありません。2時間目以降から割増賃金が発生します。

この場合の割増賃金は厚生労働省が公表している、「賃金に関する主な制度」の中でも次のように記載されいています。

労働者に時間外労働、深夜労働(原則として午後10時~午前5時)、または休日労働をさせる場合には、会社は割増賃金を支払う必要があります(法定の労働時間を超えて労働させる場合、深夜労働させる場合:2割5分以上、法定の休日に労働をさせる場合:3割5分以上)。なお、平成22年4月1日から、大企業において1ヶ月に60時間を超える時間外労働を行う場合の割増賃金率が5割に引き上げられます。

つまり労働者は1日8時間を越えた残業をした場合、2割5分増しの賃金が受け取れることが法的に保証されている、ということです。さらに賃金に関する主な制度を遵守するなら、SEが22時以降の深夜まで残業することになった場合、残業代は割増で発生することになります。

このような賃金に関する制度があるため、労働者は残業時間が多ければ肉体的な辛さがあってとしても、受け取れる報酬が増えるというメリットがあります。しかし残業代が支払われない企業で働いている場合、本来であれば受け取ることができるはずの報酬を、受け取っていない可能性が高いといえるでしょう。

SEは残業代を請求しよう

大手企業であれば、労働基準法を違反することは大問題です。そのため残業代を支払わずに売上げを確保するような企業はほとんどありません。しかし下請に従事するベンチャー企業となると状況は異なります。

下請に従事しているベンチャー企業はどうしても大手企業ほど、余裕がある経営とはなりにくい実態があります。そして下請で開発を行う企業は、SEの労働時間が長くなるほど、沢山の案件を受けることができ売上げが上がる仕組みになっています。その際にSEに対して残業代を支払わなければ、企業は余分に受注した案件の売り上げをそのまま利益にすることができるのです。

しかしながら、このような労働環境に置かれたSEは時間の経過と共に疲弊していってしまいます。このような過酷な労働環境で働き続けたSEは心身に不調を訴える可能性が高くなり、最悪の場合、過労死などの結末を迎えます。実際にSEの違法残業が新聞紙面やニュースでピックアップされるのは、このような労働問題が表面化した時なのです。

IT企業に勤めれば、かなり高い確率でノートパソコンが貸与されます。そうなると繁忙期は帰宅した後でも作業をしなければならない状況に追いやられる可能性ができてしまいます。

実際にこのようなブラックな労働環境の職場に転職してしまい、過酷な状況の中耐えながら働いている人は少なくありません。ではこのような環境の職場に就職してしまった場合、残業代の支給については諦めるしかないのでしょうか。そんなことはありません。

もし、現在の職場で残業代が発生していないのであれば、残業代を請求することを検討しましょう。必要な証拠を集めてしかるべき機関に相談すれば、残業代を請求することができる可能性があるからです。

SEが残業代を請求するときの具体的な方法

SEが残業代を請求するときはまず、証拠集めから取り組む必要があります。
なぜなら、労働者として権利を主張するためには、客観的な証拠がなければ残業代が不正に支払われていなかったことを証明することができないからです。

では、証拠資料としてはどのようなものが必要になるのでしょうか。
まず、最優先で確保しなければならないものがあります。それはタイムカードです。タイムカードが手元にあれば、実際に支払われた給料と発生していた残業時間の整合性を客観的に確認することができますよね。そのため、残業が支払われていなかったタイムカード、もしくは、タイムカードの写しを確保しましょう。

しかし、悪質な会社であれば、労働者が訴えてくることを想定して、定時でタイムカードを打刻させ、その後にサービス残業をさせているケースもあります。もし、このようにタイムカードの写しでは残業時間が証明できない場合は、日々の本当の残業時間を手帳に記しておくなどの記録を残しておきましょう。ただのメモ書きはサービス残業を立証する証拠としては弱いですが、何も無いよりは役に立つ可能性があります。

また、サービス残業の証拠となる情報としては、深夜の時間帯の取引先とのメールのやり取りや、パソコンのログオフの履歴などがあります。そしてタイムカード以外には、給与明細書、雇用契約書、就業規則などの資料も必要です。まずはこういった必要な資料を集めましょう。

これらの資料を準備することができれば、次は交渉の手段を考える必要があります。証拠として必要な資料が準備できれば、次は会社と話し合いの機会を持ちましょう。必要な証拠を持って残業代の請求をしていきます。

ただし、相手は平然と残業代の未払いを行う会社です。経営者が交代した直後など、会社に変化が起きているタイミングでない限り、労働者からの交渉に応じる可能性は低いといえるでしょう。そうなると交渉は訴訟や労働審判などに発生する可能性が高くなるので、あらかじめ弁護士に相談しておくことが欠かせません。

残業代の請求は簡単な交渉ではありません。残業代の請求をする場合は、証拠集めの段階から弁護士に相談することが大切です。そして労働審判に発展する可能性があることも想定しておきましょう。そうなると気になるのは弁護士費用ですよね。その費用は依頼する弁護士によってひらきがあるので、手持ちの予算と相談しながら弁護士を選ぶことをおすすめします。

SEが残業の少ない企業を見つける方法

残業代がしっかりと支払われる企業に勤めることができれば給料が多くなるかもしれませんが、その残業も長時間に及ぶと健康を損なうリスクがあります。このようなリスクについて考えれば、SEとして転職する際に残業が少ない企業を選ぶ、ということも大切ですよね。では残業の少ない企業を見つけるためにはどのようなことに気をつければいいのでしょうか。残業が少ない企業にはいくつかの特徴があります。

上場している大手企業上々している

大手企業、または大手企業のグループ会社は法令遵守が基本です。そのためベンチャー企業で行われているような無茶な残業が発生する可能性は低くなります。

また、大手企業の場合、労働問題は過去に発生していて、既に改善が実施されている場合も少なくありません。大手企業の労働問題は社会的な影響が大きいため、ニュースなどに取り上げられることも多くなります。

その結果として、仮に一時的に違法な労働を強いたとしても、長くは続かない傾向があります。しかし大手企業であれば必ず残業が少ない、というわけではないので注意が必要です。

定時で帰宅できる日がある

ワークライフバランスへの配慮がある企業のほとんどは、1週間の間で曜日を決めて、定時で帰宅できる日を設定しています。毎日の残業が多く発生していたとしても、定時で帰れる日があれば、気持ちも楽に働けそうですよね。実際に毎週水曜日だけはどれだけ業務がたまっていても、強制的に帰宅させられる、という現場は珍しくありません。

そうなると、仕事が残っていることにストレスを感じるかもしれません、身体が楽なのは確かなことです。残業が少ない会社を探すなら、求人情報にワークライフバランスの文言があるかどうか、ということはチェックすべき特徴の一つです。

古くからの労働組合がある

労働組合が強い企業は、労働者の権利がしっかりと守られている傾向があります。大手の通信企業やそのグループ会社は労働組合が機能している場合が多いので、比較的安心して働けるといえるでしょう。

また、労働組合は過度な残業時間や理不尽な休日出勤などの抑止力になるだけでなく、賃金交渉を実施することもあります。労働組合の力が強い企業に転職できれば、労働者としての権利が守られやすくなります。SEとしての転職で企業情報を調べる際は、労働組合の有無を確認することも欠かせません。

離職率が低くSEから評判が良い

離職率が低くSEから評判が良い企業は、残業が少なく、労働環境が整っている可能性が高くなります。企業情報をリサーチする際は、離職率だけでなく、評判もしっかりと確認しておきましょう。

では、どうすれば企業の評判は調べることができるのでしょうか。最も簡単な評判の調べ方はネットの口コミ情報です。もちろん匿名の口コミがほとんどなので、その全てを鵜呑みにすることはおすすめしませんが、それでも同じような意見がいくつもあれば、評判が良いか悪いか、大まかなところは把握できますよね。

そのため、評判を調べる際は、まずは口コミを軽く調べることをおすすめします。そして、よりリアルな声を参考にしたいのであれば、転職エージェントを検討しましょう。転職エージェントに勤務する担当者は、採用担当者と頻繁にやり取りをして、採用現場にも足を運んでいる場合がほとんどです。実際に現場に出入りしている人からの話だと、情報としての信頼性は高いですよね。

転職エージェントの担当者に現場の状況を直接質問すれば、リアルな情報も確認することができます。また、エントリーを検討している企業に知り合いがいないかどうか、確かめることも効果的な手段の一つです。

直接の友人が働いていなかったとしても、友人の友人が働いているかもしれないですよね。少し手間はかかりますが、実際にSEとして働いている人からの評判以上にリアルな情報はありません。あまり細かい情報まで聞き出すことは社会人としてマナー違反ですが、話を聞く機会をつくることができれば、評判を聞いておきましょう。

これらの特徴が全てあてはまる企業は少ないかもしれません。しかし、これらの特徴のうち、1つか2つだけでもあてはまれば、その企業は残業が少ない可能性が高くなります。これから転職活動に取り組むなら、エントリーを検討している企業が、これらの特徴にあてはまるのかどうか、冷静に見極めていきましょう。

残業が多い企業の特徴

SEとしての転職で失敗しないためには、残業が多い企業の特徴も理解しておくことが欠かせません。その理由はサービス残業を強いるブラックな企業ほど、求人サイトの広告では働きやすいと思わせる従業員の1日のスケジュールを記載している場合があるからです。では残業が多い企業は、一体どのような特徴があるのでしょうか。

抱えている業務量に対して明らかに社員が少ない

抱えている業務量に対して明かに社員数が少ない場合、その負担は全て社員に降りかかっている可能性があります。実際に少数精鋭をピーアールしている企業の現場をのぞいてみると、毎日社員が深夜まで残業して仕事をこなしている風景に遭遇することは珍しいことではありません。

また、このような企業はトップダウン型で現場の意見を受け入れることはほとんどない可能性が高くなります。すると結果的に従業員の生活の質を配慮しない経営となるので、社員にかかる負担は大きくなってしまいがちです。深夜まで及ぶ残業は、最初は耐えることができたとしても、勤続年数が増えるほど、疲労がたまってしまうものです。よほど体力に自信がある場合でない限り、敬遠すべき企業の特徴の一つです。

設立3年以内の創業期の会社下請開発を行っている

創業期の企業は、売上げ確保のためキャパを越えて案件を受注している可能性があります。創業期はどの会社も必死になって売上げを確保する時期なので、社員にかかる負担が大きくなりやすいのです。発注側の企業の場合、このような状況になることは稀ですが、下請で開発を行う企業にはよくある話です。

もちろん、大手企業のグループ会社などであれば、法令遵守が基本なので労働基準法を違反するような残業代の未払いなどのリスクは少なくなります。また労働組合が機能している場合があるので、不安を持ちすぎる必要はありません。しかしそういった土台がある企業でない限り、設立3年以内の創業期で下請開発を行っている企業は残業が多い確率が高いので注意が必要です。

採用面接が威圧的

悪質な企業になると、違法労働であることを自覚しながら、従業員にサービス残業や無休の休日出勤を強いているところがあります。そういった企業は採用面接が威圧的であることが少なくありません。従業委を強制的に従わせようとする意図が、面接にも表れているといえるでしょう。

そのため、採用面接での面接官の態度は求職者としてもしっかりと見極めることが大切です。もちろん、圧迫面接をしている全ての企業で残業が多いわけではありません。

しかし、サービス残業や無休の休日出勤が蔓延している企業は、従業員が社長や経営幹部には意見できないような雰囲気が漂っている傾向があります。残業が多い企業で働きたくことを回避したい場合は、面接官の態度や雰囲気もチェックすることが大切です。

休日出勤や長時間労働が当たり前という雰囲気がある

休日出勤や長時間労働が当たり前、という雰囲気がある会社も残業が多い傾向があります。

しかし、この現場の雰囲気は、求人情報だけでは分かりませんよね。実は求職者として、この現場の雰囲気を確認する方法が二つあります。その方法の一つは、転職エージェントを利用することです。転職エージェントの担当者は現場の雰囲気を掴むために、現場に出入りしていることが少なくありません。

そのため、転職エージェントを利用してエントリーする企業の情報をじっくりと聞き出すことで、ある程度の雰囲気を掴むことができます。もう一つの方法は面接が実施された際に、「現場の雰囲気を少し見せていただいてもいいでしょうか?」と提案することです。これは意外と受け入れてもらえるだけでなく、積極的な求職者という印象を面接官に残すことができます。

職場の雰囲気は、じっくりと見なくても、足を踏み入れたら、雰囲気は分かるものです。その時にチェックすべきポイントは働いている社員の表情です。目の下にクマをつくっている社員や、疲れた表情をした社員が多い場合は、長時間労働が強いられている可能性があるので注意が必要です。

試用期間で社員をどんどん解雇している

試用期間で社員をどんどん解雇している企業も、残業が多い可能性が高くなります。悪質なブラック企業になると、社用携帯を個人名義で契約させて、その直後に能力不足を理由に試用期間で終了させている企業もあります。SE以外の部門の話であっても、従業員に対して、このような態度をとっている企業は基本的に従業員の生活よりも売り上げを重視しています。

そのため、このような特徴がある企業の場合、ワークライフバランスへの配慮があることはほとんどありません。試用期間で社員を頻繁に解雇する企業はサービス残業や、強制的な休日出勤を強いている可能性が高くなるので注意が必要です。

ここまで紹介したように、残業が多い会社の特徴は、残業が少ない会社とは対照的です。そのためチェックすべきポイントを把握しておけば、その見極めは難しくありません。求人情報をチェックする際は、このような特徴をしっかりと見極めることをおすすめします。

「TechStars Agent」を利用して残業の少ない会社に転職しよう

SEとして転職する場合は、残業代の未払いなどのトラブルを避けるためにも、しっかりと会社を見極めることが欠かせません。SEとしての転職の成否の半分は、エントリーする企業選びで決まるといっても過言ではないほどです。

残業の少ない企業に転職するためには、「TechStars Agent」を利用することをオススメします。

TechStars Agent」とは、ITエンジニアと企業をつなぐマッチングサービス。IT/Web/ゲーム業界の求人の動向を把握し、企業が求めるスキルや人物像を明確に熟知している転職エージェントが、あなたの「スキル」や「希望する労働条件」にピッタリの企業を紹介してくれます。

これからSEとして転職活動に取り組む場合、「TechStars Agent」を取り入れてみてはいかがでしょうか。