インフラエンジニアにおすすめの資格一覧・資格取得のメリット

インフラエンジニアが取得するといいおすすめ資格一覧

インフラエンジニアの中かでも情報通信系エンジニアを目指す人が、ネットワークエンジニアなどアソシエイトレベルから徐々にスキルアップするために、取得や習得が望ましい資格や知識、業務経験や、隣接分野やケースなどがわかり、効率の良い業務経験や自己啓発の目安となることで、昇進に近づきます。

「インフラ」といえば、一般的には、水道、ガス、電気、熱、下水道、交通などの、広く居住者や生産販売やサービス提供活動に使われる、ユーティリティー、生活基盤の事をさします。

「インフラエンジニア」はIT関連業種でいうときには、すでに多くの国民生活のインフラとなった、通信ネットワークや、かかるサービス提供のためのサーバ構築運営などを行うポジション、職種をさします。

これまでのIT業界では、個別に「ネットワークエンジニア」や「サーバエンジニア」などを中心として呼ばれていたポジションです。「インフラエンジニア」の場合、そのインフラ=有線・無線などの幅広いネットワークシステム構築や運営を中心に据えた技術者です。

業界内でも比較的新しく使われるようになったことばでもあり「既存の技術者よりも各業務に秀でて、経験も対応力も高い人物」をさしあらわしていることが一般的です。

求人情報によっては、さらにそこに、モバイル系や有線系電話会社などの通信や専用線サービス提供者が持つサービス部分の設備用人員も含めて、設営、サービス運用と維持、監視などを含めた業務をさしているケースもあります。

ネットワークやシステム全般を視野に入れて、広く深い見識と経験を持つ人物像を想定していることが多く、一般的には「広がるIT関連技術において、より上流の技術者としての位置づけ」にあります。

現在多数各求人媒体でも募集が進み、また社内での養成選抜などを目指して取得可能な資格から集め始めている人も多いといいます。

では、このインフラエンジニアとして働くためには、いったいどんな資格が効くのでしょうか?

技術士 情報工学部門

日本の技術系資格の中では最高峰に位置する、文部科学省管轄の技術士資格(国家資格)のうちの1部門。

試験は、大学など専門教育機関での教育課程の修了+実務経験と論文口頭試問などを含めた二次試験での取得。もしくは、技術士補として一次試験のペーパーテストに合格後に登録します。実務経験を重ねた後、二次試験を経ての取得となります。

情報処理技術者試験に比べてもけた違いに難しく、大手企業や省庁をはじめとする入札案件では、監督的立場として、また現場での一定以上の技術士や、その他資格者などを求めていることが多くあります。

技術士は、そのキャリアや経歴などのすべてが、各案件で記名式に公開されることもあり、本人のキャリアパスも含めた技術担保といった、「一定の基準を満たしていながら、さらにそのキャリアや経歴によりさまざまな面で判断される」職でもあります。

国内では3指に入るといわれる情報通信系や工学系大学院などを卒業してからも、4-5回の受験を経て、ようやく合格する人もあるといった難関資格でもあります。

情報工学分野の技術士としては近年の対受験者合格率が12.5%前後。隣接する電気電子部門が15%内外、機械が20%超と、非常に狭き門となっています。

情報工学部門以外、自らの学位などに基づいて、隣接する、電気電子、機械といった分野で受験、登録する方も多いようです。

情報処理技術者試験 ネットワークスペシャリスト試験

比較的情報処理系国家資格の中では、取得しやすく、実務経験も不要とされているものがIPAが行う、情報処理技術者試験 ネットワークスペシャリスト試験。

国家資格ですが、とくに本資格がなければ業務ができないといったケースはなく、入札参加などについて制限がかかるケースなどが見られます。

企業内では、一定以上の知識や考え方などが身についている社員の認定試験といった意味合いで、入社1-2年内に取得される、あるいは採用前在学中に取得させるところがほとんどです。

試験は比較的難易度が低いといわれていますが、試験で聞かれる内容自体が、すこし旧めの技術を中心としています。

そのため、本試験の合格の他、より、新しく、かつ実務作業の操作に基づく内容が出題範囲のメインとなっている、シスコ認定やマイクロソフト認定などの民間資格などを併せて取得される方が多いようです。

ネットワークスペシャリスト試験のほか、ネットワークとサーバ技術の民間資格をセットにして揃えて、初めてフィールド系サービスに出られるといった企業などもあります。

インフラエンジニアを目指すなら、こうした大手では若い世代で取得が求められる資格は、自己啓発として行っておくのが無難です。

以前は合格率が例年ほぼ6~8%程度と非常に低く、近年は10%台中盤で推移しています。

ですが、こちらの試験の場合、大学や専門学校、企業で若手を一括して受験させるといったケースもあり、受験対策などを行い取り組んでいる受験生では、比較的合格率が高い上級区分試験に属するといわれています。

情報処理技術者試験 情報処理安全確保支援士試験

情報処理試験の中では、ネットワーク、サーバ、システム構築、プログラミング、ユーザサイドのセキュリティ技術の基礎的考え方などが広く聞かれる試験が「情報処理技術者試験 情報処理安全確保支援士試験」は、増えてきたセキュリティ関連の障害などによる、エンドユーザから情報システムを通じたサービス提供者、そしてシステム構築や運営のインフラ部分の提供者のいずれにおいても、広く広範な知識と、的確な切り分けなどを行える基礎力を判断する試験です。

平成29年(2017年)春期から始まった試験で、この試験合格後に登録を行うタイプの士業となっています。

元々情報セキュリティスペシャリスト試験として行われていたものを、内容的に網羅拡充したものとされています。

ネットワークセキュリティ面だけではなく、プログラム開発、権限設定、人的設備的セキュリティなどを広く扱っていたり、また関連しての対策などを問うものが多くあります。

こちらの資格がなければセキュリティ関連業務が行えないといったことはありませんが、新しく始まったばかりの資格制度で、国家資格としての登録制度を備えたものでもあり、注目されている資格ではあります。

難易度では、サービス提供や、設計構築といった業種の上席アソシエイトレベル程度の内容でもあり、ほぼ実務経験もなく取得可能で、第一回登録者の中には15歳の方もいました。

第一回試験の合格率は15%内外でしたが、情報処理技術者試験は近年、合格率や難易度が大きく増減しています。

情報処理技術者試験 システム監査技術者試験

システム監査技術者試験は、情報処理技術者試験のなかでも、技術的人員のほか、ヒアリングや問題分析などを行うSE、業務動作や作業分析などからのSE出身者など、情報システム業務出身者が広く受験可能な試験です。

そのほか、会計や、監査業務などを行う、法務職や会計職などの士業が、情報システムでそれら業務の情報適正性が図られているかなどを取り扱うに際しての、基礎的知識やケースなどを判断されるタイプの試験です。

いずれにせよ、実務経験とそのケースに対しての論文が、多く合格不合格を決する試験内容。この区分の試験受験を志したら、業務内容が生かせるプロジェクトなどに参画させるといった人材育成を行う企業が多くあります。

この資格は、データ保全とその適正性。監査証跡や、そのトラック方法など様々な柔軟な思考力を問われるものでもあり、業務分析をより深く行うポジションや、出来上がったシステムの机上での問題分析などにおいて、さまざまな分野や業務ドメイン視点からの分析が欠かせない「上級SE」などでも多く取得を奨励されているものでもあります。

インフラエンジニアも、クライアントのヒアリングや作業分析などを多く行う開発のケースも少なくなく、そういった意味でも取得が望ましい資格でしょう。

合格率は約6%中盤ですが、保有している資格などにより、かなり合格率には差があり、技術分野では比較的採点が辛いのではないかとも言われています。

弁護士や会計士など、専門分野の士業をすでに持ち、活躍しているケースでは、実質受験者の合格率が高いようです。

電気工事士

第一種電気工事士と第二種電気工事士の区分に分かれ、一般的な企業や住宅など、末端施設や機材で使われる規格の電気工事を行うに際しては、本資格がないと行えない資格に該当します。

それぞれ自家用電気工作物や一般用電気工作物の工事の知識と技能を有するものに与えられる資格で、持ち込み工具を使っての電線を切ったり造作したりといった実技試験が存在します。都道府県知事により資格が与えられるものです。

下位資格の第二種では、試験合格による取得のほか、定められた養成機関での終了をもって取得可能です。また上位資格では、それにさらに実務経験を積むなどの、いくつか定めらえれた条件を満たした上で免状を受けることができます。

第二種の試験合格率は7割前後。第一種電気工事士では4-5割といわれています。

電気主任技術者試験

前述の、建物内をはじめとする工事のための必須国家資格「電気工事士」や「電気工事施工管理技士」と並び、電気や通信設備の設計や管理技術者が取得しておかなければ業務として成立しないといった資格にも属します。

高圧、その他工事で取り扱う区分に応じた資格区分が設定されています。受験要件には実務経験・学歴などの制限がなく、誰でも、1~3種のいずれからでも受験可能です。

特に、電気主任技術者資格は重要性、難易度共に高く、専門の高校や大学などに通い教育を受けていても、電験3種での合格率で25%内外となっています。

電気の理論、送配電、電気機械の理論、法規については広範な知識を深く学べ、また、非常時対応や、バックアップ用ウォームスタンバイなどが必須とされる大型設備の自家用電気設備の維持や運用は電気主任技術者でなければならないため常に求人市場では人気があります。

建設土木建築といった大型インフラをこれから建設するといったエリアでも、本資格取得者を常駐派遣させるところなどもあり、インフラ系では欠かすことのできない資格です。

電気関連工事資格の中では、作業員レベルでは本資格が最も難しいとされていますが、事業用関連資格に属する電気通信主任技術者のほうが、さらに難しく広範で、試験対策が困難といわれています。

電気通信の工事担任者

俗にいうデジタルアナログや、DD、AIなどと呼ばれる、一般的な都市型ですでに建屋まで整備されている回線などを用いてのネットワーク整備には欠かすことのできない実務資格です。

電気通信事業者からの電気通信回線に、端末設備や自営での電気通信設備の接続工事をおこなったり、その監督を行う際には欠かせない資格です。

合格率も非常に高いことから、こちらも在学中に取得しておくべき資格で、ネットワークエンジニア、ネットワーク系サーバエンジニア、企業内IT担当者などでも、就業に本資格取得を課しているところも多くあります。

もちろんインフラエンジニアでも、これらの監督的な役割や、全体を見渡しての設計、施工、運営などを行う関係もあり、取得がほぼ義務となっているものでもあります。

比較的範囲が狭く、また合格率が高いとも言われていますが、近年の合格率は、AI1種30%、AI2種17%、AI3種30%超、DD1種15%超、DD2種10%前後、DD3種30%前後、AI・DD総合種17%前後となっています。業務などで習熟していれば、ほとんど対策なく受験するケースの方なども見られます。

昔とはことなり、たとえばAI・DD総合種は工事担任者養成課程(eLPIT)受講後修了試験(プロメトリック)を受験することで取得できるコースがあったり、認定養成課程を修了することで、試験を受けることなく本国家資格を取得することもできます。

情報通信インフラ系技術者では、必須の基本資格です。

陸上無線技術士 総合無線通信士

それぞれ第一級と第二級の区分に分かれる、アマチュア無線設備以外の無線設備を操作するために欠かせない国家資格。

第二級陸上無線技術士では、空中線電力2kW以下の無線設備や、テレビジョン基幹放送局の空中線電力500W以下の無線設備、レーダーの一部他、制限を設けた操作が行えます。

また第二級総合無線通信士では無線設備の国内通信のための通信操作、移動局などをはじめとした特定の無線操作が行える資格となっており、それぞれの上位資格、第一級陸上無線技術士と第一級総合無線通信士取得をもって、無線局の操作範囲を全て包含するため業務で設計なども伴い、またリレー設備などの無線化などが進む情報通信インフラ整備においては、今や欠かすことのできない資格となっています。

ネットワークエンジニアに取得を義務付けているところも多くみられます。

合格率は、第一級陸上無線技術士で20%超、二級:25%内外。

また、広範な知識を問うだけでなく、通信に必要な外国語や信号などを打つといった試験内容も含み難しいといわれる、第二級陸上無線技術士で6%内外。

第一級総合無線通信士で5%内外、第二級総合無線通信士で6%内外。

電気通信主任技術者

企業内の情報通信系インフラでは、平常時は外部から引き込んだ回線経由のネットワークを利用しているものの、緊急障害時やなどには、無線局を利用したりといった運用をされている施設が大なり小なり多くあります。

工場等の生産設備、サービス供給のモニタリング拠点、またオートメーション化の進んだ農業などでも、同種の無線や有線設備などを持っているところが多くあります。

もとより、業界内だけでとくに毎日継続的に必要とされている定時データなどの送受信目的で、小型の基地局運営などを行っている事業所などもあります。

インフラエンジニアでは、一般的な情報通信系のネットワークエンジニアの業務領域に加えて、こういった特殊な無線設備や通信設備を含めた設備設計を行わせるとしている企業も多いようです。

この電気通信主任技術者資格には2つ「伝送交換主任技術者資格」「線路主任技術者資格」があります。

電気通信事業者として事業用電気通信設備を持つケースでは、総務省令下の技術基準で運用するために、拠点ごとに、かならず電気通信主任技術者を選任して工事、維持及び運用を監督しなければなりません。

僻地などでの地域共用型施設などを持つケースもありますが、こういたところでも必要とされる資格でもあり、緊急時運用などの際にも、本資格による知識や経験などが大きく役立ちます。

こちらも、特に自身の企業が電気通信事業者としての業務を行っていなくとも、法令などを含めて、把握しておく必要のある内容でしょう。

いずれも15~25%内外で、近年の合格率は推移しており、難易度や出題範囲が比較的読みにくく、電気通信系試験であるにも関わらずヤマをはりにくい試験としても定評があります。

電気工事施工管理技士

国土交通省管轄の資格で、施工管理技士国家資格のうちの1つの電気工事関連資格。

インフラエンジニアとしては、建物の設計建築といったフェーズから参加するケースも多く、電気通信業を主としていながら、本資格取得者が求められているケースも多く存在しています。

一般建設業及び特定建設業の営業所では専任技術者として設置が義務付けられており、この職につくことができる1級電気工事施工管理技士と、一般建設業の営業所で専任技術者の職につく事ができる2級電気工事施工管理技士などに分けられています。

現在まで情報通信系インフラエンジニアにこの資格取得が求められて久しいですが、ビルなどの建築物のほか、カメラやセンサーなどの道路、線路といった交通や、河川やダム、またこれら施設に対する気象情報などにかかる広い設備のなかに、これまで以上に情報通信系機材やネットワークが組み込まれている背景もあります。

試験には専門の高等教育を受けて、かつ実務経験がある人物が想定されており、それら資格に基づいた受験資格と試験免除制度などがあります。

学科試験と実務試験がありいずれも筆記で判定され学科試験科目は、電気工学等、施工管理法、法規の3科目に、実地試験科目の施工管理法に関するもの。

受験資格制限があるにもかかわらず、最終合格率が30%以下と、比較的合格までの道のりが険しい資格に属します。

建築士

システムの導入、設計、そして今後のその建物や室内環境の設定、改変にからんで。さらには、建物自体はそのままで、内部の情報通信の中核施設を設計するに当たり、建築設備上、もっとも安定している位置や構造の確認分析や、問題点の抽出などさまざまなケースで役立つのが、建築士資格です。

本格的に勉強するということはあまり求められていませんが、インテリアコーディネーターとして関連分野や法規、現在までの基準変遷なども含めての基礎知識を持つ人や、二級建築士などの有資格者から、情報通信系のインフラエンジニアとなる方は非常に多くあります。

配線図などだけでなく、現在は多くのビルなどでは、障害対応用に施工後のサーバルームや、床下などの構造物図面化といった、他分野の技術者が見ても一目でその構造などがわかりやすい図面の提出を求めているケースが多くなっています。

もっとも見やすく、仮に読みにくい部分があっても、広く作業者への認知が高い建築図面に関する知識は、インフラエンジニアのみならず、プロジェクトの現地担当者では、すべてのメンバーに習得を課している企業もあります。

こちらは本格的な取得のみならず、養成講座などに通うことで、基礎的素養だけを身に着けるといった方も多いようです。

普通自動車運転免許

「え?」と驚かれた方も多いかもしれません。実は、納期に間に合わせたいのに機材が手違いで、期日にしっかりと現場に搬入されていないといったケースは非常に多くあります。

プロジェクト内メンバーは非常に頻繁に、そういうときに倉庫などに通うことになります。ですが、大型のサーバ、ラックや機材の場合、精密機材としての梱包などもあり、荷姿が大きくなりがちです。

フィールド系サービスなどを主とする企業では、こういったときに対応するための特殊運搬用車両などがあるところもありますが、非常にまれです。

地方案件などでは、特殊な運搬を伴うケースでは、運航便が限られていることも少なくなく、現地から倉庫に受け取りに行き、無理やりでも間に合わせなければいけないことがあります。

納期の詰まった現場などでよく「フォークとかもってないよね?」などと声をかけられることがあるほど。

システムが小さく小型機材が多いのなら、普通自動車運転免許。大型システムであれば、中型クラスを運転できるレベルの運転免許保持者や、時間外入出庫で倉庫内での出し入れなどを行うためのフォークリフト有資格者などが、じつは非常に重宝されます。

そもそもインフラエンジニアに資格は必要?

インフラエンジニアでは、通常のクライアント先のヒアリングなどによる現行システムの利用状況分析や、今後の発展性などの現行の運用実績やトランザクションなど「今そこにあるデータ」をもとにした分析、今後の単純な通信や情報系リソースのハードやソフト上の構築だけでは足りません。

企業活動の緊急時対応、日常の運営に伴う様々な対応を、各部門が独立して行い、反映させても普段と同じレベルでの稼働が可能なように、図面や記録文書として、各部門の担当者がわかりやすく残す必要もあります。

またこれらは実務上の目的での記録としてだけではなく、万が一の事故、たとえば大型のデータ流出や、通信インフラ系トラブルによるサービスや業務停止などのトラブル、落雷や延焼などによる情報リソース経由の機材誤動作などの対応を、機材で、あるいは人員の対応マニュアルや日常の管理業務などで、いかに行うかを、各法令も視野に入れながら構築運用できていたかといった、文書化・記録化といった部分にの業務面でも、非常に大きなウエイトを占めています。

ご存知のように、一定規模以上の設備設計や業務マニュアル構築などでは、関連分野や法令によっては、特定の有資格者の参画、監督等が必要です。

設備構築面では、建設や建築、電気ガス水道といったユーティリティー業種などにみられるような、長期的な利用を視野に入れて、建物や地域環境の成長や移転などの状況分析と今後拡大する技術について、そして各PC端末や生産設備などの生産力や処理能力向上予測といった視点で、より大きく詳細に分析します。

最適なクライアント向けのリソース設計、導入、更改などを行うことがインフラエンジニアの仕事です。

もちろん情報関連リソースの更改においては、建物の配置や配線だけではなく建物壁面や床などの構造をおおきく変えることや、造作物を取り付けるための穴あけなど小さな工事をプラスすることでの、施設全体の安全性判断なども必要です。

また、情報関連リソースの更改によって建物や機材といった事務部門や、工場生産設備、倉庫などについて「ものやサービス、人員の物理的な内外への動き」を伴って、大きく変化させる必要が発生するケースもあります。

こうした点で、どういった造作やどういった更改範囲が、物件やその他の情報系以外の機材に関してどんな影響を与えるかを切り分けて、的確にあらゆる事象を予測考慮する意味では、情報リソース以外の、建物、電力、通信といった設置・日常的運営に伴う資格や知識は、持っている「べき」ものでもあります。

組織によっては、生産や事務設備などを「年間内に生産量などの季節変動要素や調達などによる変化にともなって、大きく移転させる」ところもあります。

こういった時に、移転設置作業の時間や工数の労力をできるだけ少なく抑え、いつもと変わらぬ情報リソースレベルを確保させながら、費用面でも圧迫させないといった全体を捉えるためのネットワークやさまざまなハードウェアに関する知識が必要です。

またリース機材など、外部から調達した機材設備などを取り入れることで、原状復帰や一時的改変にともなう費用負担を抑えながら、かつセキュリティ面でも一定以上の品質を確保して導入できる柔軟な情報ネットワークの速やかな構築運営なども求められています。

こうしたケースでは、短時間でそれぞれの現場やネットワークの対応をすぐに切り分けられることが大切です。そのためには、その他のインフラの図面が読めることなども必須です。

情報通信分野以外のインフラエンジニアでは、通常、配線系など隣接分野の図面を読める、書ける、互いの設備パフォーマンスに影響を与える日常的な設備分析などは当然に行えるスキルや実務経験を備えています。

さらには、電力やその建物自体のみならず地域近隣への通信設備などの整備状況などが即座に情報として取れる知識や実力。新たに建物やその施設近隣地域に関連するインフラを引き込む際に、地域及ぼす影響などまで考慮しながら効率的に各ユーティリティー設備をアレンジする能力も必要です。

さらに導入されている設備の復旧や維持作業に必要な国家資格取得。情報以外の部分の追加工事に伴う費用の積算能力なども、多く要求されています。

さらに業種によっては、周辺の通信や電力が途絶する災害時などに「自社リソースを独自に、バックアップ電源や衛星通信、無線設備などを使って切れ間なく動かすための設備構築や、その運用などまで含めた設計」と、緊急時のマニュアルや人員育成、人員派遣などまでを含めた、広範な情報インフラ整備を必要としているところもあります。

加えて大型の設備を伴う業種や企業では、地域の緊急時に、自社情報リソースをハブとして、地域住民やその他企業などにむけた情報リソース提供なども含めた設備設計と導入などを求めるところまであります。

これだけのレベルを持ったハードやソフト設計に対応するには、ネットワークエンジニアやサーバエンジニアだけの知識や経験、資格、そして記録や文書類の作成能力だけでは、現実の緊急時切り替え対応や、業務分析と設計などが難しいものがあります。

資格は、インフラエンジニアとしての下位人員では「取得しておくべき」ものですが、上位人員では、その業務対応を行うためにも、また的確な文書作成や届け出、運営記録の観点からも「一定程度以上の有資格者数のなかに、自らを参画させるために取得が必要」なものと、事実上はなっています。

インフラエンジニアが資格を取得するメリット・デメリット

インフラエンジニアは、ネットワークエンジニアとサーバエンジニアとSEを足した程度の物と考えているIT業界人も数多くあります。

インフラエンジニアの見習いとしてはそれでもよいのですが、実際には、建物などの設備設計などの知識や経験ももった、上流の技術コンサルティング的な人物であり、情報リソース整備に関して、社内外や各業者との調整や施工の管理など、ワンストップで行える程度の実力を持つ者を、クライアント側では想定しています。

技術士の情報部門に、さらに他部門の技術士関連知識や経験とコンサルティング、設計導入などにかかる知識量。

そして技術以外の部分、各業界の関連法から、許認可、電気通信や生産設備などの災害対応、財務などが一通り見渡せる、上席の管理者的プロジェクトマネージメント担当者をイメージしておくとわかりやすいでしょう。

現実の業務では、こうした設計や施工、緊急時対応マニュアルなどに関しては技術士や、各部門の国家資格を持った技術分野はもとより、法令などの面にも詳しい専門家の名を連ねた、設計資料や定期点検、マニュアル見直しなどの実績の積み上げも必要です。

インフラエンジニアでは、ただ設計導入するだけでなく、その設備が長く稼働している間に考えうる、あらゆるトラブルや更なる設備更改などまで視野に入れた対応と、その文書化も含めた質の高い対応が最終的には求められます。

こうした業務の都度、外部からの技術者による技術支援と署名などだけで間に合わせるわけではなく、できるだけ関連する多数の資格を取得することで、自らも当該分野の対応力の基礎を備えるというのが一般的な取り組みです。

また緊急災害時などには、通信インフラや電力その他の技術者たちが持ち回りで24時間監視とメンテナンスを行うといった業務が発生することもあります。

こういったときにも、多資格ホルダーは引く手あまたです。

たとえば生産設備災害などでは、既存施設の補修やライン復旧のための作業に、関連国家資格などが広く必要となるケースもあります。

理論としてわかっていても、有資格者による届け出と作業が必要なことも多くあります。交通インフラなどまで寸断されており、現地に居る人員であらゆる業務を賄わねばならなかったりするケースもあります。

通常の工期や手順とは異なり、設備改変の届出の日数も、数日と非常に短い間でその手続きを行う必要があります。

また、通信インフラの復旧前に、発電や無線送受信などによる、臨時の中継施設設定などまで要求されるケースもあります。

こうした緊急対応時のあらゆる事例に対応できる人材として、また現地駐在で、通信だけにとどまらないその生産設備やサービスなど各設備関連のモニタや復旧要員として~たとえば、通信系や電力による制御が十分に働かないために起こる、原料流出による二次災害などの緊急対応などにも、広く関連の資格をもつ人物は重宝されています。

実際に技術として、情報通信、電力といった工事や運営に欠かせない資格を取得するばかりではなく、コンサルティングや技術者としてクライアント先の生産設備やサービス設備に関与するケースでは、その業界の施設運営に関連したさまざまな資格も取得しておくことが一般的となっています。

情報通信系出身者には、あまりその他の分野の資格取得には手を広げない傾向もありますが、インフラエンジニアとなると、情報ゲートの下流で動くさまざまな機材による影響を広くとらえて、対応のための的確な切り分けができる資質を持っているということの証としても、こういった関連業種の資格取得は有効でしょう。

技術力を活かした転職で、理想の働き方を実現しよう

ITエンジニアが転職を考えるとき、「年収を下げたくない」、「転職の時間を大きく取れない」、「技術力やスキルを上げたい」といった不安や転職を始められない理由が頭に浮かんでしまいますよね。

TechStars Agent」には、数年エンジニアを経験したサポーターが、あなたのスキルや技術、ポテンシャルを見抜き、希望の労働条件を最大限に叶えられる職場を一緒に探します。

  • 希望年収以上の職場に出会える
  • 技術に熟知したサポーターが一緒に職場を探してくれる
  • 新しい技術・学びたい技術の職場に出会える
あなたもTechStars Agentで、理想の働き方を実現してみませんか?