仕事を辞める決断できない理由・上司への伝え方・辞める準備

仕事を辞めたいけど決断できない理由

今の仕事を辞めたいと思っているけれど、なかなか決断できない人は少なくありません。
決断できない理由はいくつかあり、仕事が非常に忙しい人ほど、辞めたいと思っていてもなかなか進言するに至れないことが多いです。自分以外の人が忙しく働いていると、自分だけが辞めるわけにはいかないと感じるのです。自らが担当しているポジションに対する責任や、上司や部下、同僚に対する連帯感や仲間意識が、退職の決断を鈍らせていることがあります。
このように、人間関係が理由になって、辞めたい気持ちを固めきれないパターンはとても多いです。お世話になった上司や、自分が世話をしている部下などがいると、「この人たちを放って自分が辞めるわけにはいかない」と思い、誰かが転職や退職をする時期まで働き続けてしまうという人も少なくありません。仲の良い同僚や、ずっと担当してきた取引先の相手、常連の顧客などとの付き合いを気にして、仕事を辞めたいと言い出せないケースも非常に多いと言えるでしょう。
また、仕事における繁忙時期を気にして辞めたいと言い出せない人もたくさんいます。慌ただしい時期で、現場の人手不足が深刻になって来ると、自己都合によって退職をする決断がしにくいのです。これは前述した人間関係にも関わって来る問題で、自分が仕事を辞めることによって、残された上司や部下、同僚などに今以上の負担がかかってしまい、申し訳ないという気持ちが退職の意思を揺らがせてしまうのです。
これらに加えて、後任が決まらないことで、辞めたいと言い出せないケースも多いと言えるでしょう。特に中小企業やベンチャー企業など、職場の規模がそこまで大きくなく、自分が担当しているポジションの跡継ぎが決まっていないと、その仕事を引き継げる人がいないため、辞めるわけにはいかないと感じてしまうのです。
そして、たとえ退職の意思を申し出たとしても、時期や後任の未決定を理由に引き留められてしまうことを考えたり、退職までの期間、その他のスタッフと気まずくなってしまう可能性を懸念したりして、退職を決断しきれない場合も決して少なくないと言えるでしょう。

仕事を辞めると決断した時の伝え方(良い例、悪い例)

辞めたいと思っていた仕事を、ついに辞めると決断した場合、人事担当者に申し出をする必要があります。自らの意思で退職することは、労働者に与えられた重要な権利ではありますし、その時期や内容を決定するのは、就労時の契約に基づけば労働者の自由でもあります。しかし一方で、退職の意思を伝えるときの伝え方には、良いものもあれば悪いものもあります。より良い伝え方をした方が、実際に退職するまでの残りの期間を有意義に過ごしやすいですし、人間関係も安定しやすく、雇用者と労働者、職場内の環境も良質なものになりやすいでしょう。
いい例としては、まず退職時期をはっきりさせて伝えることです。「なんとなく辞めたいと思っている」ではなく、「○月には辞めたいと思っている」ということをはっきり伝え、亜自分の今後のスケジュールをより明確に伝えられるようにしましょう。このとき、時期を見定めるのも重要です。退職の相談をするにしても、忙しいタイミングでは面談をする時間さえも惜しいということはあるでしょう。また、実際に仕事を辞めるタイミングも、よりスムーズかつ人間関係を円滑にキープするためには、閑散期を狙ったり、大きなプロジェクトの区切れ目の時期などに設定した方がより良いでしょう。その上で、「お世話になったのですが」といったような、これまでの感謝を丁寧に伝えてからスタートするのも忘れないようにしましょう。上司や職場自体に対するこれまでお世話になったという気持ちを伝えることで、相手にもあなたの気持ちがより良い形で通じやすくなるはずです。
退職の悪い伝え方としては、まずその場で不満や不平をたくさん述べてしまうことです。直接の原因になったことを的確に説明することは重要ですが、退職の意思が固まっている場合、不平不満を伝えることは、場合によっては「改善するからここに留まってほしい」という話の流れを誘導してしまう可能性があります。また、円満退職を目指すのであれば、不満や今の職場に対するマイナスイメージの内容を口にするほど、気まずさが発生しやすくなってしまいます。そして、仕事を辞めたい意思は、退職の1か月から3か月前に伝えるようにしましょう。ギリギリになっての申告は、周囲に大きな迷惑をかけてしまう危険性があります。また、決定する前には一度直属の上司に相談することも重要です。大事な話はまず一番身近な上司に通しておくと、円満退職を実現しやすいでしょう。

仕事を辞めたいと思ったら相談するといい相手

仕事を辞めたいと思ったとき、相談するのに適している相手は何人かいます。職場の状況やあなたとそれぞれの相手との関係性、相手のタイプなどを考え、より良い意見をもらえる相手に辞めたい気持ちを相談してみると良いでしょう。
自らの上司は、総合的に見て特に適していることが多い相談相手です。あなたの直属の上司が好ましいでしょう。あなたの教育を担当し、細かい事情や適性を把握してくれています。今の職場で今後も活躍できるのか、これまでの働きぶりを見ていて、どんなキャリアアップが適しているのかなどを、より俯瞰的な視点からアドバイスしてくれることもあります。あなたを相対的に評価してくれている相手だからこそ、あなたが迷っている部分や、転職や退職について客観的になれないところを、正しく把握し、的確してくれることも多いでしょう。
また、同期に相談するのもおすすめの方法のひとつです。同じ時期に入社し、酸いも甘いも共に経験してきた立場の相手であれば、自らにとても近い視点からのアドバイスをしてくれることがあります。自分と似ている状況の人に相談すると、あなたのタイプを深く理解した上でのコメントをもらえるかもしれません。同じような悩みを抱えていたり、様々な方法で乗り越えていたりする可能性もあります。駄目なことは駄目だとはっきり言ってくれる、より距離が近い同僚への相談が適しています。
また、社外の人であれば、身内への相談もおすすめです。両親や兄弟など、仕事における情報は共有できなくても、あなたという個人に対する理解度が深い人たちに相談することで、適切な未来が見えてくるかもしれません。必要以上の気遣いをせず、忌憚ない意見を聞かせてくれるのも身内ならではの魅力です。あなたの適性やポテンシャルを正しく把握している相手であり、他人に抱きがちな心の壁もなく、本音で相談をすることが出来ます。仕事を辞めること自体はもちろん、時期や次の就職についてもアドバイスをもらえるでしょう。
相手が誰だとしても、信用がおける人を選ぶことは重要です。秘密を守ってもらえること、アドバイスをしてもらったら受け入れやすい相手を選ぶことが重要でしょう。

仕事を辞める前にするべきこと

実際に仕事を辞めることが決まったら、退職の時期に合わせて、事前に様々な準備を済ませておくようにしましょう。
退職時に受け取るものは、雇用保険離職票や源泉徴収票、職場に年金手帳を預けている場合はそれも渡してもらいます。必要であれば、健康和犬被保険者証資格喪失確認通知書なども受け取るようにしてください。健康保険の切り替えもしておきましょう。在職中は企業の健康保険に加入していますが、職場が変わると健康保険の所属も異なります。退職したあとは国民健康保険に入ることもあるでしょう。ただし、退職してから二年間は、これまでに加入していた健康保険を続けることが出来るのも知っておいてください。この任意継続には、退職してから20日間以内の申請が必要になります。
ハローワークに失業保険の申請をすることも必要です。受給金額を前もって確認するために、雇用保険の加入期間から正しい金額を算出しておきましょう。この際、自己都合退職における給付制限についても確認しておいてください。三か月間は失業保険の給付が受けられないため、この間に再就職する予定がない人は、生活にかかる資金を前もって用意しておかないと困ってしまいます。早期再就職が決定している場合は、ハローワークで再就職手当を受け取ることが出来るため、退職時に合わせて確認しておくと便利です。
また、職場内においては、退職時期までに業務の引き継ぎや片付けを進めておく必要もあります。個人の備品を運びだし、デスク回りやロッカーなどに私物が残らないようにしておきましょう。退職時には自らのテリトリーを綺麗にして立ち去れるようにします。後任の人に仕事内容を受け継いでおくと共に、これまで使用していた器具や資料類の引き継ぎも、余裕を持って済ませておくようにしてください。あなたの退職する時期までに後任が決まっていない場合は、分かりやすい資料を用意したり、その他の人が教育を担当する際、必要なものが分かりやすいように整理しておくと良いでしょう。

仕事を辞めて転職するという選択肢も

仕事を辞めたあとの過ごし方は、前もって決定しておくようにしましょう。しばらくゆっくり過ごす予定の人もいれば、新しい就職先を決めることもあります。仕事を辞めたいと思ったら、その後の進路についてもきちんと決定しておくのがベストです。再就職は重要な選択肢です。在職時から転職活動を進めておき、退職と再就職の時期にタイムラグが発生しないように調整しておけると、就業期間に隙間が出来ず、キャリアを継続しやすいでしょう。仕事を辞めたいと思ったら、次の仕事を探し、内定と就業時期を決定してから辞職を申し出る人もとても多いです。再就職をするためには、転職エージェントを活用したり、転職者用の説明会やイベントに参加したりする道もあります。職業訓練校を活用する方法もありますが、人数制劇やスタート時期の規定などがあるため、再就職を目指したい時期と仕事の内容なども見据えて、計画的に進めていけるようにしましょう。

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